ネイルサロン開業に必要な資金と経営の流れを解説

ジェルネイルの流行により、最近はネイル専門の店舗も多く増えてきています。

独立して自分のネイルサロンを開くというのは、ネイリストなら一度は憧れる夢。

しかしいざ独立を決めたものの、「何から手をつけたらいいか分からない」「自宅ネイルサロンとテナントのネイルサロン、どちらにすべき？」など、不安に思う方も多いのではないでしょうか。

今回は、ネイルサロンの開業において必須の手続き、必要な資格や資金などを徹底解説しながら自宅開業とテナント開業のメリット・デメリット、ネイルサロンの開業までの流れをお伝えしていきます。

ネイルサロンでの独立開業をしたいとお考えの方は、WHATS公式LINE、フォームよりお気軽にご相談ください。

ネイルサロンの開業前の準備

ネイルサロンを開業する前には、下記の必要な準備を行うことが重要です。

ビジネスプランの作成

開業前には、ビジネスプランを考える必要があります。

しっかりと計画を練ることで、営業が開始した際の予測が立てられ、より安全で安定した経営が可能になるからです。

ここでは、三つのポイントに分けて説明していきます。

市場調査

開業にあたって一番重要なのは、どんなお客さまに来てもらいたいかという顧客ターゲットの客層を決めることです。

すでに店舗などで働いているネイリストの方は既存のお客様も重要ですが、新規のお客様の集客も重要なポイントになります。自分のターゲット顧客がどのような層なのか明確にし、経営戦略を立てましょう。

ただし、自宅ネイルサロン開業の場合は、開業場所がすでに決まっているため、開業場所の人の流れを調査し、開業場所に合わせた顧客ターゲットを検討する必要があります。

また、競合他社の分析も行うとより市場の把握ができるでしょう。

コンセプトの設定

市場調査を終えたら、サロンのコンセプトや差別化ポイントを明確にしましょう。

どの年代で、どこに住んでいて、どのような趣味があるか、どういったデザインが好きか等、お客様のペルソナを考えた上でコンセプト決定をしましょう。

どういった雰囲気のサロンで、他店とはどう違うのかなどを書き出して、コンセプトをまとめます。

コンセプトやターゲットが定まることで、店舗の内装なども決めやすくなります。

サロンコンセプトを表現できるポイントとして内装デザインは大きな割合を占めますので、はやめに内装会社に相談することをおすすめします。

収支計画とスケジュール

初期費用やランニングコストなどを計算し、収支の予想を立てましょう。

具体的な収支予想を出すことは、オープン後の安定した営業に繋がります。

目処がたったところで、サロンのオープン日を決めましょう。

オープン日が決まるとその日に向け、逆算してスケジュールを組むことができます。

スケジュールを組むと段取りを整えやすく、準備が進めやすいです。

3ヶ月～半年先を目安にスケジューリングするとよいでしょう。

資金調達

自己資金を用意するのはもちろん、融資や補助金なども検討している場合は、融資審査に1ヶ月〜かかる場合もありますので早めに動くことがおすすめです。

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物件探し・改装

店舗型の場合は、開業するための場所や物件を決めなければなりません。

開業場所の決め手として、『人気な街だから』という理由で決めてはいけません。

どんな客層を狙いたいかによってもネイルサロンを開業する最適な場所は異なってきます。

マンションの一室・路面店など、自分の状況や集客したい層などを考えて選びましょう。

また、居抜き物件であった場合でも内装や外観がネイルサロンのコンセプトと合わないなど改装が必要な状態であれば、オープン日に間に合うように工事してもらう必要があります。

必要備品や設備

ネイルサロンのコンセプトやサービス、開業形態について決まったら、店舗での営業に必要な以下のような備品・機器をそろえることが大切です。

• 机（ネイルテーブル）
• 椅子（ネイルチェア）
• 照明器具
• ネイルチップディスプレイ
• 家具

自分の店舗に必要な器具、設備を購入して、ネイルサロンの開店に備えましょう。

また、家具などはサロンのイメージに合わせて用意する必要があるため、事前に気になる什器や家具は、リストアップしておきましょう。

その他、備品としては感染症対策等も含め以下のようなものもあると良いでしょう。

• 棚やワゴン
• 消毒器（ステリライザー)
• アルコール
• 体温計
• 飛沫防止のアクリル板

飛沫防止のアクリル板は、ネイリストと顧客の間を仕切って、手だけを差し出すことができる形状がよいでしょう。

ネイルサロンの開業に必要な手続き

ここでは、ネイルサロンの開業に必要な手続きについて説明していきます。

ネイルサロン開業・経営に必要な資格

開業届の提出

ヘアサロンやエステサロンと異なり、保健所への開業申請は特に必要ありません。
しかし、サロンオーナーとして独立する際、法人登記をしない場合は個人事業主になりますので、管轄の税務署にて「開業届」を提出しなければなりません。

開業届は事業を開始してから1ヵ月以内に届け出る必要がありますので、早めに手続きを済ませておくと良いでしょう。

あわせて、1月〜12月までの所得を計算し所得税を申告する確定申告についても簡単な知識を持っておきましょう。

確定申告には青色と白色の2種類があり、節税効果が高いのは青色申告です。

一般的に青色申告は難しいと思われがちですが、会計ソフトを活用すれば白色申告と手間はほぼ変わりません。

特別控除を受けると最大65万円の控除が適用されますので、長くサロンを営業する予定があるのなら、青色申告事業者になることを検討した方がよいでしょう。

青色申告を選択するためには、開業届を提出する際に合わせて「青色申告承認申請書」も提出しなければなりません。

保険等手続き

雇用するスタッフがいる場合は管轄の年金事務所へ問い合わせ社会保険の手続きを行いましょう。

その他、労働保険など各種保険を完備する必要があります。

保健所の許可

ネイルサロン開業では原則として届出・手続きは必要ありません。

しかし、例外として国家資格を用いた施術を行う場合には保健所の認可を受ける必要があります。

具体的には、以下の2つのケースが当てはまります。

• 「あん摩マッサージ指圧師」を用いてマッサージを行う場合
• 「美容師免許」を用いてまつ毛エクステを施術する場合

これらの施術をネイルサロンでも実施することはあまり多くありませんので、保健所への申請は基本的にはしないものと考えて問題ありません。

ネイルサロンの開業2パターン

ネイルサロンの開業をする方法には大きく分けて2つのパターンがあります。

それぞれの特徴を説明します。

自宅サロン

自宅の一部を改装してサロンにする方法です。

初期費用も比較的安く抑えられ、移動時間もないため自分のライフスタイルに合わせて営業時間が設定でき、運営の自由度も高いです。

アットホームな雰囲気作りがしやすくお客様がリラックスしやすい反面、生活感が出やすいことや、自宅の場所によっては集客に苦労する可能性があることに注意しましょう。

自宅サロンのメリットとデメリットは以下です。

自宅サロンのメリット

• 初期投資費がかからない
• 賃料がかからない
• ライフスタイルに合わせて柔軟に営業できる

自宅サロンのデメリット

• 生活感が出てしまいブランディングがしにくい
• 開業場所や立地条件を選べない
• 集客が難しい
• 安全面が不安

店舗サロン

テナントや居抜き物件、マンションの一室を借りてサロンにする方法です。

店舗サロンは、自宅サロンと比較してお店として認識されやすいというメリットがあります。立地などの条件が良ければより多くの集客も見込めるでしょう。

デメリットは、初期費用やランニングコストが多くかかる点です。

ビジネス向けの物件は個人の住宅と比べて家賃が高い傾向があり、初期費用として家賃半年分などの高額の保証金や敷金が発生します。

店舗開業は、資金的な余裕がある場合や、ネイルサロン経営の知識や経験が豊富で一気に事業拡大を図りたい場合に向いています。

店舗サロンのメリットとデメリットは以下です。

店舗サロンのメリット

• 初期投資費や賃料が安く抑えられる
• お客様が来店しやすく、集客力がある
• 住所を公開できる
• ある程度の自由度がある
• 公私のメリハリができる
• サロン営業に集中できる
• 開業場所が自由に決められる
• 内装も自由にできるなど営業に適した環境

店舗サロンのデメリット

• オーナーによっては自由度が低い
• 間借りサロンの場合はそのサロンの営業スタイルを強いられる
• 初期投資費や賃料がかかる
• 安全面が不安
• 営業可否や看板不可など大家によって営業の制約がある
• 集客が難しい

いずれの場合もメリットとデメリットがあるため、自分のライフスタイルとどのようなネイルサロンを目指すか決定した上でサロンの開業パターンを選択するとよいでしょう。

ネイルサロン開業の資金

ネイルサロンの開業ではどの程度の資金が必要になるのでしょうか。

自宅サロンや店舗サロンで開業する際の資金をそれぞれ解説します。

自宅サロン

自宅サロンでは、物件取得費、内装費用など初期費用として大きくかかる部分のコストが抑えられ、少額からの開業が可能です。

店舗開業に比べると規模が小さくなるため、家具・内装費用などは1/2～2/3程度に抑えられます。自宅開業では、間取りの変更などが必要なければ壁紙を変える程度の費用で済むこともあります。

ただし、店舗用と自宅用で入口を分ける場合や、看板の設置の有無など、どこまで手を加えるかによって大きく費用は変動します。

マンションの場合、そもそも商業利用ができない物件もあるため事前の確認は必須です。

店舗サロン

敷金礼金・保証金

物件の初期費用としては敷金・礼金・保証金として家賃の4~6ヶ月分が必要です。
保証金の場合には家賃の1年分が必要になることが一般的です。

ネイルサロンの場合、それほど広い物件は必要ないとしても50万円~100万円程度の予算を考えておいた方がよいでしょう。

もちろん、自宅で開業する場合にはこれらの費用を抑えることができます。

内装費用

内装費用は、店舗の広さや経営者のこだわりによっても異なります。
ある程度、こだわった内装にしたいのであれば1坪20万円程度は必要になります。
仮に20坪のサロンの場合には400万円、そこまで広くないサロンでも200万円程度は必要になると考えた方がよいでしょう。

内装や外装費用については居抜き物件を見つけられれば残置物が使えることもあるので、費用をかなり抑えられる場合があります。

ネイルサロン開業を成功させるには、計画的に動くことがポイント

開業して自分のサロンを持つようになれば、自分で方針を決めて、自分で考えた自由なメニュー・サービスを提供できるようになり、より自分にあった働き方ができます。

しかしながらネイルサロンを開業する場合、雇用されて働くネイリストとはまったく異なり、収入の波が大きくなりやすく、開業前に立てた経営計画のようには、うまく運ばない可能性も十分にあります。

経営者としてお客様を継続的に集めるために集客やメニュー・サービスなどを継続的に試行錯誤していかなければなりません。

ですが、自分で考えたデザインがお客様に気に入っていただけたり、自分のお店のリピーターになってもらえたりしたときの喜びは、大きなやりがいへとつながるでしょう。

このようにリスクとやりがいそれぞれを考えると、経営を始めることにはメリットとデメリットがあります。自分が置かれている環境やライフスタイル、使える予算、将来の目標など、あらゆる観点から一度、経営している自分を具体的に想像してみてはいかがでしょうか。

ネイルサロンの内装についてはWHATS incにお気軽にご相談ください。

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